PAGの不動産部門は、日本市場における不動産およびディストレスト資産投資のパイオニアとして1997年に設立された、セキュアード・キャピタル・ジャパンが母体となっています。
私達は、これまでに幾度のマーケット・サイクルを乗り越え、確固たる運用実績を残してきました。PAGの投資戦略は、現物不動産の取得・運用から不動産会社への投資や不動産を裏付けとする不良債権投資に至るまで、多岐に渡ります。
アジア地域に根ざしたPAGのネットワークは、日本、中国、香港、シンガポール、オーストラリア、韓国の主要都市を網羅し、アジア太平洋地域全体に浸透しています。
私達はオポチュニスティック、バリューアッド、コアプラスのそれぞれの投資戦略において様々な収益機会を見出します。
経験豊富なアセットマネジメント・チームが、コスト競争力とテナントサービスに注力した堅実な物件運用を行うことにより、投資価値の向上を図ります。
PAG リアル・アセットは、バランスの取れたリスク・リターンを継続的に実現することを目指しています。そのためには豊富な実績に裏打ちされた物件評価や案件のストラクチャリング能力、様々なバリューアップやエグジット戦略を実現する能力を要します。それを支えているのが、20 年以上に渡る投資経験により培われてきた強力な案件ソーシングのネットワークです。
私達の最大の強みは、地域に根ざした知見を持ちつつ、不動産市場と資本市場の双方を深く理解していることにあります。適切な投資機会を適切なタイミングで捉えることが可能です。
高い投資リターンの実現には卓越したアセットマネジメント能力が必要不可欠です。そのためPAGは、社内に専任の資産運用アセットマネジメント・チームを作り、投資ポートフォリオのポテンシャルを最大限に引き出すことを可能にしています。
ファンドが取得した物件は、日本、中国、香港、オーストラリア及び韓国の各チームにより運用されます。
FLOWデジタル・インフラストラクチャーはアジア太平洋地域のデータセンターおよびデジタル・インフラストラクチャーを投資対象とする投資プラットフォームとして発足しました。
クラウド、ハイパースケール、企業データセンター、ネットワーク、ファイバーを中心、アジア太平洋地域内のデジタルインフラおよびエコシステムにおける実物資産への投資・運用を行っています。詳細についてはwww.flowdigital.comをご覧ください。
PAG Renewablesはアジア太平洋地域におけるクリーンエネルギー推進の一助を担うべく、再生可能エネルギーの運用・投資を行うプラットフォームです。業界トッププレーヤーであるファースト・ソーラー・ジャパンの開発・運用チームを前身とし、PAGの完全子会社として発足しましました。
PAG リアル・アセットは、不動産投資に関わるグローバルなESG（環境、社会、ガバナンス）の指標であるGRESB の枠組みに参加しており、各投資物件についても環境、社会、ガバナンスの水準を向上させるべく取り組んでいます。
SCREP VIIは、当社における9番目のオポチュニスティック不動産ファンドです。このファンドは、日本、中国、韓国、およびその他特定の市場における、不動産関連のオポチュニスティック投資に焦点を当てています。
PAG リアル・エステート・パートナーズII（PREP II）
PREP IIは、当社における2番目のアジア全域を対象とするコアプラス／バリューアッド型の不動産ファンドです。このファンドは、アジア全域の主要なゲートウェイ都市を対象として、魅力的なインカムドリブンのリターン獲得を目指します。
SCREP VI
SCREP VIは、当社における8番目のオポチュニスティック不動産ファンドです。このファンドは、不動産関連のオポチュニスティック投資およびディストレスト債に焦点を当てており、全体のうち最大65%が日本市場を対象とする一方、中国、韓国、およびその他の特定の市場における投資機会も活用しています。
PAG リアル・エステート・パートナーズI（PREP I）
PREP Iは、当社におけるアジア全域を対象としたコアプラス／バリューアッド型の不動産ファンドです。このファンドは、PAGがこれまで優れた投資実績および経営能力を発揮してきた主な市場およびセクターである日本、中国、オーストラリア、韓国、および香港を対象として、魅力的なインカムドリブンのリターン獲得を目指すものです。
セキュアード・キャピタル・リアル・エステート・パートナーズV（SCREP V）
SCREP Vは、主にディストレスト債、実物資産、プラットフォームエクイティ、ブリッジファイナンス、およびコデベロップメントの投資機会に焦点を当てたオポチュニスティック不動産ファンドです このファンドは主に日本市場を対象としていますが、オーストラリア、韓国、および中国をはじめとする地域にも投資しています。
